• 2016.03.2508:00
  • 自己分析

商社志望者のマストな「語学力」ってどれくらい? TOEIC800点超えは当たり前!?

商社を志望するなら、やっぱり英語ができなくてはいけないのでしょうか。そうだとしても、「できる」ってどれくらい? JOBRASS編集部では、現在商社に勤める人たちにTOEICの点数を直撃。企業の国際部門が求めるTOEICの点数も紹介します。一方で、「語学力は必要ない」という意見の根拠も分析しました。

【商社で仕事をするには、語学力は必須だと思いますか?】
・思う 56.9%
・思わない 43.1%

商社で仕事を

「語学力は必要」という人の割合が、「必要ではない」という人よりも上回りましたが、「絶対に必要!!」と言い切れるほどでもなさそう……? 商社に勤めるには語学力はマスト中のマスト、なんならTOEICは800点以上も当たり前っていうのはウソなのでしょうか

 TOEICの点数を教えて!

JOBRASS編集部が調査したなかでは、450点から982点まで幅広い点数が並び、平均点は約686点。ちなみにTOEIC全体の平均点は580点~590点です。

・950点(京都府・男性/営業・販売/49歳)
・800点(東京都・男性/営業・販売/44歳)
・800点(埼玉県・男性/営業・販売/43歳)
・780点(静岡県・男性/総務・人事・事務/52歳)
・750点(静岡県・女性/営業・販売/50歳)
・700点(東京都・男性/会社経営・役員/55歳)
・680点(埼玉県・男性/営業・販売/59歳)
・660点(福岡県・男性/研究・開発/51歳)
・620点(千葉県・男性/会社経営・役員/63歳)
・600点(愛知県・男性/総務・人事・事務/28歳)
・550点(静岡県・男性/総務・人事・事務/57歳)
・480点(香川県・男性/研究・開発/37歳)
・475点(東京都・男性/その他/31歳)
・450点(東京都・男性/会社経営・役員/45歳)

 上場企業の国際部門が求めるTOEICの点数は?

やや古いのですが、TOEICの「上場企業における英語活用実態調査 2013年」報告書によると、半数以上の企業が、海外で勤務できる人材の育成推進を目標に掲げています。

そして、上場企業が国際部門の社員に期待するスコアの平均は750点、海外出張者には平均675点、海外赴任者には平均695点、そして、新入社員には平均565点を期待しています。

なお上場企業で、グローバル化にともなう業務遂行に必要なTOEICスコアは、国際部門だけに特化してみると、もっとも多かったのが「700~795点」(30.9%)。続いて「800~895点」(26.6%)、「900~950点」(11.1%)という順になっています。

ちなみに採用時にTOEICスコアを参考にするかどうかという質問に対する上場企業の回答は、

「参考にしている」(27.6%)
「参考にすることがある」(41.7%)

と、合計で約7割。

この調査結果は業界を絞っていないデータなので、常に海外とのやり取りが発生する可能性がある大手商社であれば、やはり700点が目安になりそう……?

参考)「上場企業における英語活用実態調査 2013年」報告書
http://www.toeic.or.jp/toeic/about/data/katsuyo_2013.html

 「語学力は必要ない」という人の話

海外赴任経験もある大手商社マンのNさん(男性・39歳)は、語学力について、

「商社でもいろいろな仕事があり、みんながみんな英語を話せるわけではありません。僕の場合、確かに学生時代、TOEICは900点くらいありました。でも、それはあくまでペーパーテスト。人とのコミュニケーション能力は、また別物だと思います。

例えば大学時代、同級生に帰国子女がいましたが、人と話すのが苦手で、語学力が問われない会社に入社しました。また、会社の同期で、英語が苦手というヤツがいましたが、ものすごく馬力があって、どうにかして自分の思いを人に伝えたいというタイプ。そういう思いが先にあるので、うまく話せないとか、伝わらないかもとか、そういうことは後回し。ガンガン前に出て、ものすごく勉強して、今や現地のリーダーです。だから、あるに越したことはないけれど、そればかりではない、というのも真理だと思います」

と話してくれました。

就活生で、英語はそれほど得意ではないけれど、熱い思いをもって商社を目指すのは、「全然アリ」。とはいっても、国際業務に携わる場合、英語が苦手な人は、語学面で人一倍勉強が必要なのは確かです。面接でもし語学について聞かれたら、勉強中であることや、意欲を示すエピソードを話すと良いでしょう。

【調査概要】
方法:JOBRASS就活ニュース調べ(インターネット調査)
調査期間:2016年2月16日~2016年2月23日
対象:商社に勤務する会社員 計100名

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