• 2023.04.2212:00
  • 就活入門

【就活Q&A】今さら聞けない就活のギモンをクイズ形式で解消!! ~超難問編~

就活の息抜きに、クイズはいかがでしょうか?

超難問を揃えましたが、知っておくとタメになる知識もあります!

ちなみに、過去のクイズはこちら ↓↓


では、さっそくスタートです!!

■ 超難問10問


<第1問>
履歴書等の書類を送付する際の封筒の色は、茶色がベターである。

<第2問>
企業に自分から電話をかけて終話した際、相手が切るのを待ってから自分も切る。

<第3問>
「尊敬する人」や「両親の出身地」などは面接官が質問を避けるべき事項である。

<第4問>
”BtoB”は「企業間取引」であり、”BtoE”は「企業と雇い主(経営層)の取引」である。

<第5問>
日本の上場企業数は約3,000社である。

<第6問>
「ブルーオーシャン」とは”人気の海”という意味が派生し「競争が激化している領域」を表している。

<第7問>
週休2日制とは「年間を通して1カ月に1回以上、週2日の休みがある制度」である。

<第8問>
大卒者の3年以内の離職率は、20年前と比較し約1.5倍増加している。

<第9問>
交通費支給は法律によって義務付けられていないが、多くの企業で通勤手当として支給されている。

<第10問>
内定承諾後に辞退をした場合、企業から損害賠償請求される可能性がある。



いかがでしたか?
それでは解答と解説をしていきます!


■ 解答と解説


——<解答>——-
第1問  ×
第2問  
第3問  
第4問  ×
第5問  ×

第6問  ×
第7問  
第8問  ×
第9問  
第10問 



——-<解説>——-
<第1問> ×
履歴書等の書類を送付する際の封筒の色は、茶色がベターである。
  ↓  
白色」がベターです。白色は「誠実さ」「清潔さ」を示します。宛名や差出人の字は丁寧に書きましょう。汚いとマイナス評価になることも。


<第2問> 
企業に自分から電話をかけて終話した際、相手が切るのを待ってから自分も切る。
  ↓  
一般的には、電話は自分からかけた場合、先に自分が切ります。ただし、相手が目上や上位にあたる人物の場合、相手が切るのを待ってから切るようにしましょう。電話研修を受けたことがないので仕方ないと思いますが、「ブチっ」とすぐに切る学生が多いです。また、電話は学校名+氏名で名乗ること、ハキハキと話すこと、話す内容を簡潔にまとめておくことが大切です。


<第3問> 
「尊敬する人」や「両親の出身地」などは面接官が質問を避けるべき事項である。
  ↓  
面接官が極力避けるべき事項とされます。厚生労働省では「公正な採用選考の基本的な考え方」をガイドラインとして明示しています。簡単に言うと企業側は、本人の適性や能力とは全く関係のない本籍地や居住環境、自由であるべき思想・宗教・政治について質問してはならないということです。


<第4問> ×
”BtoB”は「企業間取引」であり、”BtoE”は「企業と雇い主(経営層)の取引」である。
  ↓  
”BtoE”は”Business to Employee(企業と従業員の取引)”です。例えば、従業員向けの福利厚生サービスを展開する企業がこのビジネスモデルに当てはまります。BtoBBtoCBtoBtoC、など一通り押さえておいても損はしません!


<第5問> ×
日本の上場企業数は約3,000社である。
  ↓  
東証の上場企業数は3,882社(2023年4月20日現在)です。ちなみに、日本にある法人は約400万。つまり、日本の上場企業の割合は0.1%です。


<第6問> ×
「ブルーオーシャン」とは”人気の海”という意味が派生し「競争が激化している領域」を表している。
  ↓  
競合が多く競争が激化している領域を指すのは「レッドオーシャン」。ブルーオーシャンは、未開拓の領域で競合他社がまだいない状態を表しています。


<第7問> 
週休2日制とは「年間を通して1カ月に1回以上、週2日の休みがある制度」である。
  ↓  
毎週2日間の休日があるわけではないので注意が必要です。


<第8問> ×
大卒者の3年以内の離職率は、20年前と比較し約1.5倍増加している。
  ↓  
ほぼ変化はありません。2019年は31.5%、1999年は32.5%です。


<第9問> 
交通費支給は法律によって義務付けられていないが、多くの企業で通勤手当として支給されている。
  ↓  
交通費支給が当たり前のように感じますが、実は企業側に支給義務はありません


<第10問> 
内定承諾後に辞退をした場合、企業から損害賠償請求される可能性がある。
  ↓  
可能性は微小ですがあります。内定承諾書の提出は労働契約の成立ともなるため、辞退を契約違反と捉え、企業側が準備した備品や研修費などを請求することが法的に可能です。ただし、現実的にはSNSでの拡散等によるブランディングリスクもありますので、実行されるケースは少ないと言えます。


以上、就活クイズ ~超難問編~ でした!

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