- 【役職（ランク）】
- 企業によってさまざまだが、責任範囲・業務内容によって役職という呼び名がつく。
一般的には、
会長→社長→専務→常務→本部長→部長→次長→課長→係長→主任→一般社員
となっている。
- 【BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）】
- 自社の業務の一部を一括して外部に委託すること。それによってメイン業務に専念することができる。委託した業務も専門スキルのある人材に任せることで効率的に進められ、全体のスピードアップを図ることができる。
- 【CEO／COO／CTO／CIO】
- 役職（英語）の略称
CEO・最高経営責任者／COO・最高執行責任者／CTO・最高技術責任者／CIO・最高情報責任者
CEOなどは日本でも多く使われるようになってきている。
- 【ERP】
- 企業の持っている様々な情報・資源をソフトウェアやITサービスを使い一元管理し、効率をよくする手法。一元管理することで、今までバラバラに管理していて非効率になっていた部分をなくし、効率的な経営へと変えることができる。
- 【HRD】
- 企業が必要とする人材を育成する為に研修・教育を行うこと。OJT、教育研修などもこのうちの一つである。目標とする人物像を具体的に掲げることで、効果的な人材開発につながる。Human Resource Developmentの略。
- 【OJT】
- 日常の業務現場での従業員教育のこと。上司や先輩社員の仕事の進め方を見て、実際の業務中でないと得られない実践的な仕事内容、技能、知識を学ぶ。この制度は日本の企業から始まったもの。On the Job Trainingの略。
- 【OFF-JT】
- OJT制度とは逆に、職場外で行われる研修のこと。研修用のプログラムを受講することで、職場では指導しきれない業務を新たに習得することができる。Off the Job Trainingの略。
- 【アウトプレースメント】
- 人員を削減する企業から依頼を受け、解雇する従業員のその後の再就職を支援するサービスのこと。再就職先の支援だけでなく、再就職のための面接対策やビジネス講習、心のケア・カウンセリングも含めてサポートする。
- 【カウンターオファー】
- 退職の意思を伝えた際に上司から“昇給”“昇進”などで引き留めの交渉を受けること。一般的には売り手に対して買い手側が契約条件の修正(再提示)を指示することをいう。
- 【クレド】
- ラテン語で「志」「信条」「約束」という意味があり、ビジネスの場面では経営理念のことを指す。従業員が心がけるべき行動指針を簡潔に表したもの。
- 【グローバル人材】
- 言語力はもちろん、積極性・主体性・幅広い教養・解決能力・協調性などを兼ね備え、異文化に対する理解があり、国際的に活躍できる人材のこと。
- 【グローバル人事】
- 海外への事業展開を進める企業が、業績向上・利益拡大を目指し、国境を越えた人材の登用を行うこと。
- 【コーポレートガバナンス】
- 企業統治ともいわれる。企業の不正行為を防止し適正な業務活動が行われるよう、株主・経営者・従業員・取引先などが相互に監視する仕組みのこと。独占的な経営を防ぐ目的も含まれている。
- 【サービス残業】
- 労働基準法で定められている労働時間を越えて働いた時間の割増賃金（残業代）が全額支払われていない状態のこと。サビ残などと略され、一般的に使われている言葉。ブラック企業の代表的な要素である。
- 【サプライチェーン・マネジメント】
- デザイン・開発・製造・物流・販売といった消費者へ販売されるまでの一連の流れをサプライチェーンといい、この流れに関わる企業間での情報共有システムを構築することをサプライチェーン・マネジメントという。このマネジメント法を取り入れることで、より早く、より確実に需要と供給が把握でき、コスト削減、消費者の満足度維持へとつながる。
- 【ジュニアボード制】
- 若手社員や中堅社員を中心に、会社の経営に関して議論すること。擬似の役員会議のようなもので、新しい発想や柔軟な考えを取り入れて企業の発展へとつなげるマネジメントの手法。経営について深く討議することで、社員の意識向上、リーダーの育成にもなる。
- 【創業／設立】
- 企業が事業を始めた時期のこと。設立は法人組織として登記をし、経営を始めた時期のことを指す。創業は事業を始めた時期を指すもので、具体的な定義は定められておらず、個人で業務を始めていれば、その時期が創業となる。
- 【ルーチンワーク】
- 日常の業務・仕事のことで、作業手順が決まっており、日・週・月ごとのように、定常的に行われる業務を指す。また、手順が変わらず考える必要のない業務にあたるので、つまらない仕事という意味で使われることもある。
- 【出向】
- 雇用形態の一つで、関連会社などに異動して仕事に就くこと。
出向元との労働契約関係は維持したまま、出向先とも一部、労働契約関係を生じさせ、業務上の指揮命令権は出向先が持つ。また、契約内容によっては、出向元との労働契約を解消する場合（転籍）もある。「派遣」と混合して使われることがあるが、「派遣」の場合は労働契約関係は派遣元との間にあり、指揮命令権は派遣先が持つという違いがある。
- 【連結人材】
- 企業がグループ会社全体で人材を有効活用するしくみのこと。子会社・グループ会社などの枠を超えて、各企画やプロジェクトの際に有効な人材を集めることができる。
- 【メーリングリスト】
- 複数の人へ同じメールを送ることができる仕組みのこと。特定のアドレスにあらかじめ登録されている人全員に配信されるので、社内の打ち合わせや連絡事項など送り先が多い場合、設定するアドレスを1つで済ませることができる。
- 【垂直的評価】
- 縦関係の人事評価のことで、部下が上司を評価することも指すが、一般的には上司が部下を評価することを表す。
- 【水平的評価】
- 垂直的評価に対して、同僚など同じ階級の人同士で評価し合うことを水平的評価という。この評価方法のみ導入している企業は少なく、垂直的評価を取り入れている企業が、偏りのない視点で人材を評価する為に導入していることが多い。
- 【企業遺伝子】
- 社風や価値観といった、企業が長年にわたる経営の中で、人材から人材へと受け継がれてきたもののこと。仕事に対する姿勢や雰囲気など、社員によって積み重ねられてきたことで出来ている企業カラー・企業らしさのことである。
- 【スタートアップ企業】
- 新しい技術・ビジネスモデルで、短期間で急激な成長を目指す企業のこと。世の中にインパクトを与える、人々の生活を変えるといったことを目的としていることが多い。長期成長を目指し、起業して間もない企業はベンチャー企業といい、スタートアップ企業と混合して使われやすい。
- 【株主】
- 株式会社に出資した人、株式を保有している人のこと。株式会社は株主がいることで成り立っている。そのため株主は、その企業の株主総会へ参加し経営について意見を言うことが出来たり、利益の一部を配当としてもらうことが出来る権利がある。
- 【株式／株式会社】
- 発行した株式を購入してもらうことで資金を調達し、事業を行う会社のこと。株式を購入し、保有している人のことを株主という。
株式とは株式会社における社員権のことで、企業に資金を出し経営に参加するということである。
- 【プライバシーマーク】
- 個人情報を保護することが可能な体制ができている事業者として認定された場合に付与される規格。この制度は、日本工業規格 JIS Q 15001個人情報保護マネジメントシステム―要求事項 によって定められている。この認定を受けることで消費者へ安全性をアピールすることができる。
- 【キャリア】
- 業務経験やスキル、職業上の経歴のこと。
- 【シナジー効果】
- 相乗効果ともいう。2つ以上の要素が合わさることで、より有効な結果を発揮すること。さまざまな分野で使われる言葉で、ビジネスの場面では複数の企業で協力し事業が成功した際などに使われる。
- 【ユニバーサルデザイン】
- ユニバーサルには普遍的な、全体のという意味があり、すべての人のため・たくさんの人のためにデザインされたもののこと。障害・言語・高齢など、個人差や能力の違いに関わらず、同じように使用できるよう設計されている。
- 【ナレッジマネジメント】
- 個人の持つ情報や知識を企業全体で共有することで、業績を上げる経営手法。個人が持つ知識を明確化することで全体の作業効率の向上・発展につながる。
- 【バランスシート】
- 貸借対照表ともいう。企業の財政状態をまとめた報告書。資産、負債、純資産を複式簿記と呼ばれる手法を使ってまとめる。株式会社では貸借対照表の開示が義務付けられており、新聞やインターネットで公開している。